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洗濯物にバイ菌が残っているという事実は、それだけで興味を引くものです。
しかし、より広くメディアに取り上げてもらい、同時に「ウン、なるほど」と
言わせる説得力を持つ情報として提供することが求められています。

ここでP&Gは２つのポイントを課題としました。

1つめは、啓発時期が冬季であり、その季節にバイ菌の話題が世間に受け入れ
られるのかどうかという問題です。

一般にメディアでバイ菌の話題が取り上げられるのは、食中毒などが増える
6～7月の梅雨の時期です。
気温が低く、空気が乾燥している冬季に、洗濯による除菌の話題を
メディアが取り上げる理由があるのか、またあるとすれば、
P&Gはその理由に基づく話題を用意できるのできるのでしょうか。

そして２つめのポイントとして、バイ菌が残ったといっても、それが消費者の
生活にどの程度の影響を与えるのかという点です。

たとえば、まな板や茶わんなどの食器を洗った後にバイ菌がたくさん残っている
という話題であれば、バイ菌が食べ物を通じて口に運ばれる恐れがあるために、
話題性は十分に生まれます。

しかし、タオルや靴下にバイ菌が残るといったところで、話がそれだけでは
単なる面白いニュースで終わってしまいます。

「へぇー」のレベルでは、メディアを通じて世の中に
広く知らしめることは難しいでしょう。

これらの課題をクリアするためにP&Gが実施したのは、
消費者の生活行動をあぶり出す実態調査でした。

インターネットを通じて、全国の主婦約６００名に、
「洗濯に関する行動調査」というユニークな調査を行ったのです。